食品のJANコード取得から印刷まで、最初の商品で迷わない手順

OEM工場に任せる前に、誰のブランドかを整理する

GS1 Japanは、商品のブランドを持つ主体的な供給者がGS1事業者コードを登録し、商品にGTIN（JANコード）を設定する、と案内しています。製造を委託することと、どの事業者が番号を管理するかは別の話です。

自社ブランドなら、まず自社ですでに事業者コードを持っていないかを確認します。担当者が変わっただけで新規登録へ進まず、既存の登録通知と商品台帳を確認してください。工場に印刷を依頼する場合も、番号を設定する担当と印刷する担当を分けておくと管理が明確になります。

登録、採番、印刷は三つの工程

1. GS1 Japanで事業者コードの新規登録手続きを行う。
2. 商品ごとに異なる商品アイテムコードを設定し、チェックデジットを含むJANコードを作る。
3. JANシンボルを印刷し、商品情報を納品先へ伝える。

申請フォームを送っただけでは、商品の裏面へ載せる番号が完成するわけではありません。また、画像生成ソフトが作れるのはバーコードの見た目であり、その数字を自由に使う権利ではありません。登録済みのコード体系に基づいて商品を管理します。

公式の新規登録案内では、入金確認後、通常3営業日以内にメールで事業者コードを通知するとしています。印刷・校正・納品先登録の時間は含まれないため、包材入稿日から逆算して準備します。

取得費用は商品単価ではなく事業者の条件で変わる

登録申請料は、事業者全体の年間売上高と支払年数によって決まります。初期申請料と登録管理費の合計であり、一商品のバーコード画像の購入価格ではありません。

GS1 Japanの新規登録料金表を2026年10月23日に確認。合計は掲載額の加算です。更新時の料金、別の売上区分、印刷費、ソフト代等はこの表に含みません。

売上高は今回作る食品だけの売上ではありません。ほかの事業がある会社も、申請時の区分を確認してから費用を計上します。

味と容量を商品台帳で分ける

容量や味、販売単位が異なる商品は、同じコードを使い回さず区別します。たとえば説明用の企画として、同じスープに2つの味と2つの容量があれば、四つの組み合わせを別行で管理します。セット販売を加える場合は、その販売単位も確認します。

終売した商品の番号を、新商品へ再利用しないことも公式の案内に含まれます。番号の空き欄だけでなく、過去に使った番号を残す台帳が役立ちます。

読み取れる画像と、正しい商品の番号は別に確認する

印刷段階では、余白、サイズ、色、にじみ、袋のしわや曲面などが読み取りに影響します。縦横を別々に縮めたり、周囲の余白へデザインを詰めたりせず、印刷会社へJANシンボルの規格に沿った確認を依頼します。

読み取れた番号が別の味の商品に割り当てられていたら、印刷品質がよくても誤りです。校正では「印刷物が読み取れるか」と「読み取った番号が商品台帳と一致するか」を分けます。工場へは画像だけでなく数字の一覧も渡し、最終包材と対応させます。

初回納品前に取引先へ商品情報を渡す

JANコードを取得しただけで、すべての小売店の商品マスターへ自動登録されるわけではありません。商品名、容量、販売単位、価格等の必要情報を、取引先が指定する形式で連携します。外箱の識別コードやケース入数が必要な場合は、単品JANとは別に確認します。

出荷前には、商品台帳、発注書、包材、納品先へ提出した商品情報の四つを照合します。自社通販だけで使う場合も、販売サービスや物流側が必要とするコードはそれぞれ確認します。JANコードの有無は、食品表示の適法性や食品の安全性を保証するものではありません。